エネルギーは、現代社会を支え、より快適な生活を実現するために欠くことが できないものです。
年々増加するエネルギー需要への安定供給と地球温暖化の原因 となる温室効果ガスの排出量削減の実現・・・。
この世界規模の難題に立ち向かうべく、bpは、グローバルな総合エネルギー企業として、従来型エネルギーである石油・天然ガスの開発に加え、風力発電やバイオ燃料など再生可能エネルギーの供給、CCUS(二酸化炭素回収利用貯蔵)をはじめとする新しい技術の応用促進にも積極的に取り組んでいます。
本社住所 | 〒106-6133 東京都港区六本木六丁目10番1号 六本木ヒルズ森タワー33階 |
資本金 | 1,000万円 |
営業内容 | 原油、LNG、石油製品の売買及び輸出入。潤滑油/グリース/冷却液/ブレーキ液/洗浄剤/防錆剤/不凍液及びこれらの関連製品の輸出入、製造、売買及び研究開発。 |
役員 | 代表取締役会長兼社長 岡田 正毅 取締役 茅野 博康 取締役 達川 英子 取締役 中島 潤 監査役 川村 明(アンダーソン毛利友常法律事務所) |
bpが日本進出を果たしたのは1960年。
以来、多方面にわたって事業を拡大し着実に地盤固めを図るとともに、その事業内容を時代とともに変化させ、多角化してきました。
現在、石油化学製品、原油・石油製品・ガスのトレーディング、船舶用、工業用、自動車用潤滑油の5分野で業務を行っています。それぞれの分野において日本企業様とのパートナーシップにより、さらに力強く成長を続けています。
みなさまの生活に欠かせないエネルギー供給および低炭素化の推進を通して、日本社会に貢献してまいります。
私たちのグループにおいて、まず第一に大切なことは、健康、安全、保安、環境(HSSE)を守ることです。お客様はもちろん、パートナー企業様、当社従業員とその家族の安全確保を最優先事項とし、事故を起こさず、できるだけ環境に負荷を与えないようグループをあげて努力を続けています。
世界にはまだエネルギーの恩恵を受けていない人々が多くいます。より多くの人に環境に優しいエネルギーを届けること、そして尊い地球を守るため、低炭素化を促進することが私たちの使命であると考えます。地域のニーズを知る行政、企業、その他関係者との連携・協働による地域貢献を目指しています。
■六本木オフィス (本社)
〒106-6133 東京都港区六本木六丁目10番1号 六本木ヒルズ森タワー33階
■大崎オフィス
〒141-0032 東京都品川区大崎一丁目11番2号 ゲートシティ大崎 イーストタワー20階
■名古屋オフィス
〒455-0801 愛知県名古屋市港区小碓二丁目257号
■ bpカストロール株式会社(自動車用潤滑油)
〒141-0032 東京都品川区大崎一丁目11番2号 ゲートシティ大崎 イーストタワー20階
bpが信頼される企業となるため、いかなるときも一貫した高い基準に従い行動し発言するよう、努力を続けていかなければならない。どう達成するかは何を達成するかと同様に重要である、と考えます。
行動規範には、健康、安全、セキュリティ、環境の保護、多様性と受容性、ビジネスパートナー様や政府、地域社会のみなさまとのかかわり、当社資産の保護などに関する、bpにとって最も大切な原則が書かれています。bpが信頼され、企業として繁栄するために社員一人ひとりが日々の業務の中で正しい判断を下すための手引きです。
当社は、全従業員に行動規範の遵守を義務付けるとともに、協力会社様にも行動規範に沿った業務の遂行をお願いしております。
1909年 | アングロペルシア・オイル・カンパニー・リミテッド(APOC)として英国に設立。 |
1935年 | アングロイラニアン・オイル・カンパニーに改称。 |
1954年 | ザ・ブリティッシュ・ペトロリアム・カンパニー・リミテッドに改称。 |
1960年 | bpの子会社BPファーイースト・リミテッドが東京に駐在員事務所を設立。 |
1964年 | bpマリン、日本で事業活動開始。 |
1979年 | bpエクスプロレーション、bpケミカルズ、bpファイナンスが東京事務所に加わる。 |
1984年 | bpジャパン・トレーディングが営業を開始。 ペトロルブインターナショナルの株式20%を取得(現在持分33.78%)。 |
1987年 | 英国政府、bpに対する持ち株の31.5%を放出。 完全民営化を実現。 東京証券取引所外国部に株式を上場。 |
1991年 | 日本におけるケミカル製品販売のため、BPケミカルズ株式会社を新たに設立。 |
1993年 | BPケミカルズ株式会社の名称をBPジャパン株式会社に改め、BPファーイースト・リミテッドの業務を引き継ぐ。これにともない、BPファーイースト・リミテッドを閉鎖する。 |
1999年 | 1月 アモコと合併成立。英国本社社名がBPアモコとなる。世界第3位の石油企業グループの誕生。 |
2000年 | 4月 アトランティック・リッチフィールド(ARCO)買収。 7月 カストロール買収。 7月 新しい統一ブランド「BP」発表。 |
2001年 | 5月 英国本社の名称をBP p.l.c. (ビー・ピー ピーエルシー)に変更。 |
2004年 | 10月 bpの日本国内における自動車用潤滑油事業統合に先立って、BPジャパン株式会社を(a)自動車用潤滑油事業と(b)それ以外の事業に分割し、(b)を分離。 (a)の名称をBPジャパン・ルブリカンツ株式会社に変更し、(b)は受け皿会社を旧名称BPジャパン株式会社に変更し自動車用潤滑油事業以外の事業を継承。 |
2005年 | 1月 2004年10月の上記会社分割に引き続き、ペトロルブ・インターナショナル株式会社とBPジャパン・ルブリカンツ株式会社がペトロルブを存続会社とする合併を行い自動車用潤滑油事業を統合。 なお社名をBPカストロール株式会社に変更。 |
現在 | 現在bpグループが100%出資する日本子会社としてbpジャパン株式会社が多方面に渡り活動し、bpカストロール株式会社は東京証券取引所1部上場企業として自動車用潤滑油の輸入・製造・販売を主とする事業を展開している。 |